FXの外国為替市場では、さまざまな企業や人が、それぞれの目的で通貨の売り買いを繰り広げています。

なかでもビッグプレーヤーは、お金の運用を専門に行う企業や団体である「機関投資家」です。具体的には銀行、生命・損害保険会社、投資信託、ヘッジファンド、年金基金（年金資金の運用団体）などです。

まず銀行は、輸出入企業や個人の為替取引を取り次いだり、その銀行の為替ディーラーが自行のお金で為替差益を狙って積極的に通貨を売り買いしています。

FXの外国為替市場は、世界中の銀行が収益獲得にしのぎを削る戦いの場となっているのです。

保険会社や年金基金は、顧客から預かった保険料や掛金の運用を行っています。一般にこれらの商品は満期（事前に定められた期間満了日）までの期間が長いので、長期で安定的にお金を増やすことを目指し、複数国の株式や債券などに幅広く投資する「国際分散投資（グローバル・アセットアロケーション）」を行っています。

国際分散投資のメリットは、いくつかの国に分散して投資すれば、１つの投資先がダメになっても、損失を小さく抑えられることです。

保険会社や年金基金は扱う金額が大きいだけに、外国為替相場に一定の影響力をもっています。

株式、債券、不動産などさまざまな資産を運用する投資信託も、保険会社や年金基金と並んで為替相場に大きな影響力をもちます。

たとえば、米ドル債券に投資する投資信託の運用が新たに始まるようなとき、大量のドル買いが生じ、円安・ドル高になることもあります。逆に、この投資信託の解約が多くなると、外貨を円に交換する需要が増えるため、円高の要因となります。

また、国際金融市場でよく話題になるヘッジファンドも、大きな影響力をもつ投資家です。

外国為替市場では機関投資家たちが収益獲得にしのぎを削っていますが、彼らの好き放題にやらせていては市場が乱れてしまうことがあります。そこで登場するのが､監視役の各国の「中央銀行」です。

中央銀行とは、通貨を発行し、国の金融政策を行う銀行です。

日本は日本銀行（日銀）、米国は連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）、英国はイングランド銀行（ＢＯＥ）、ユーロ圏は欧州中央銀行（ＥＣＢ）になります。

多くの国の中央銀行では、自国通貨の為替相場を安定させ、経済活動に大きな支障をきたさないようにするという重要な役割を担っています。